力強く成長し続ける気候テックの現状

   by Akihiko Sato        
力強く成長し続ける気候テックの現状
こんにちは、佐藤です。
今回は、脱炭素で注目されている「気候テック (Climate Tech)」の現状や事例などから、2050年にネットゼロを達成するイメージの共有をしていきたいと思います。
10年以内に温室効果ガスの排出量を半減させる必要性の高まりから、脱炭素への転換に不可欠な気候テックソリューションが、投資家の高い関心を集めている現状を踏まえて「気候テック」とはいかなるモノでどんな課題から必要とされているのか?などの理解を深めていきたいと思います。
ベースとなる情報はpwc「2021年版気候テックの現状脱炭素ブレイクスルーの拡大に向けて」から参考にしています。
PwC 英国、パートナー「Leo Johnson氏」
テクノロジーは問題を解決しません。人々の意思を増幅させるだけです。また、気候テックが唯一の万能薬ではありません。しかし、炭素排出量の上昇カーブを下降に向かわせ、世界が1.5℃目標達成への道筋に戻るために不可欠なメカニズムを構築する場を提供するものとして、急速に存在感を増しているのが気候テックなのです。
気候テックは万能薬ではない。
しかし、不可欠な技術。
人類はどう使いこなせるか?どれだけ利用率を上げることが出来るか?
このあたりが、気候テックを理解する上で重要なキーワードになっていきそうです。
気候テックは今、非常に期待されている分野になってきていると言うことが数字や規模でもあきらかになってきています。 pwcの分析からトレンドを確認していきたいと思います。

分析で判明したトレンド

  • 2013年~2021年上半期の気候テック投資額は2220億米ドル(約31兆円
  • 2020年下半期と2021年上半期の投資額は総額875億米ドル(約12兆円)
  • 確認された気候テックスタートアップ数は3,000超
  • 2021年上半期は半期単独で600億米ドルを超え、過去最高額を記録。
その直前の12カ月が285億米ドルなので、増加率は210%となりました。
現在、ベンチャーキャピタルが投資した1ドルのうち14セントを占めていることになるそうです。

1案件当たりの平均投資額は、約4倍に増加。

2021年上半期の平均投資額は9,600万米ドル(約134億円)、これに対して前年は2,700万米ドル(約37億円)でした。
急成長には革新的な金融手法(イノベーティブファイナンス)という新しい資金調達手段である特定買収目的会社(SPAC:Special Purpose Acquisition Company)特定買収目的会社(SPAC)とは上場した時点では、自らは事業を行なっていないペーパーカンパニーで、上場後に、株式市場から資金調達を行い未公開会社の買収を行います。 SPACの上場後に買収された未公開会社は、従来の上場のプロセスを行わずに上場することになります。投資家はSPACのスポンサーと呼ばれる創業者の専門性や手腕を信頼することによって、投資することとなります。
気候テック=創業者の専門性や手腕に対して投資する価値があるという流れが急速に拡大してきているということです。
2020年下半期と2021年上半期に投資を実行した投資家は約2,500で、1,400回を超える資金調達ラウンドが実施されました。これに対して、過去12カ月間に投資を実行した投資家数は1,600未満であり、今年は気候テック投資の競争が激化していることがうかがえます。資産クラスとしての気候テックの投資機会に精通した投資家の幅が広がりつつあるのです。

成熟した資産クラスとしての気候テック

気候テック市場は、資産クラスとして急速に成熟が進んでおり、大きな財務上のリターンと、環境や社会に並外れたインパクトを与える機会を投資家にもたらしています。分析の結果、気候テックはもはや概念実証の段階を過ぎ、毎年、新しい投資家が参入していることが明らかになりました。気候テックは財務的に有望な投資機会を提供していますが、その価値は炭素排出量の削減と不可分であるため、適切な投資先に資金が流れるようにするために、やるべきことが多く残されています。
地域別では、米国の圧倒的優位が続き、2020年下半期と2021年上半期の投資額は566億米ドル(約7.9兆円)と、世界全体の65%近くを占めています。気候テックへの同期間中の投資額は、中国が90億米ドル(約1.2兆円)、欧州が183億米ドル(約2.5兆円)でした。欧州ではモビリティ・輸送分野への投資が前年比500%近くの増加率となり、全体の成長を押し上げました。
そもそも気候テックとはどういうものなのか?
この言葉だけでは気候に関するテクノロジーということくらいしかイメージできないですよね。
この写真は Iron Ox社の取り組みですが、”真に持続可能な食料生産は、長い間技術のアップデートを必要としていました。世界の人口が増加しつづけ、環境に悪影響を及ぼす農業も増加しています。より少ない土地、より少ないエネルギー、より少ない水で生鮮食品を栽培するためのプロセス全体を再設計を行っていく企業です。
土地利用に関する問題や水資源の枯渇問題、土壌の砂漠化防止や炭素貯留の増大への貢献が可能となる技術を持っています。このように従来とは違う生産で生まれた生鮮食品がスーパーに並ぶようになると、私たちは知らない内に良い行動の循環の上で生活していることになります。
いかに知って、参加するか?ということがとても大事な局面になってきました。
そんな行動をするために、気候テックを知っていきたいと思います。

そもそも気候テックとは?

気候テックとは?
CO2排出量の削減または地球温暖化対策に焦点を当てたテクノロジーの事です。
    大きく分けると、次の3グループに分類されます。
  • 温室効果ガスの排出を直接的に削減あるいは解消するもの
  • 気候変動の影響への適応を推進するもの
  • 気候への理解を深めるためのもの
気候テックという言葉は、温室効果ガス削減策に適用されるさまざまなテクノロジーやイノベーション、またそれらを活用する各種産業を幅広く網羅するため、あえて幅広く定義しているそうです。
地球温暖化対策に対するテクノロジーという事ということはわかりましたが、つまり、気候変動という脅威から脱するためにはその理解と拡散が必要で、直接・間接的に解決する技術の支援と適応が重要であるということが分かってきました。
氷床は冬でも凍らず溶け続けているという記事を前回でも取り上げましたが、氷床を直接凍らせることは難しいですよね。しかし、間接的に時間をかけて凍らせていくという生活の仕方を技術を、また浸透させていくことが出来れば氷床の融解速度を遅延させることも可能なはず…。
それを行うためには、どのような問題や課題があるのか?
また、どのような課題に対して今注目され、投資など行われているのでしょうか?
最も投資額が大きかった課題分野は、昨年に引き続きモビリティ・輸送でした。2020年下半期と2021年上半期の投資額は580億米ドル(8.1兆円)で、全分野の投資総額の3分の2以上を占めています。このうち、電気自動車(EV)と温室効果ガス排出量の少ない(低GHG)車両が前回と同様に圧倒的に多く、これらに対する投資額は330億米ドル(約4.6兆円)でした。工業・製造業・資源管理も大幅に増加し、2020年下半期と2021年上半期の投資額は前年の4倍近い69億米ドル(約9,674億円)に跳ね上がりました。
モビリティ・輸送分野は、電気自動車やマイクロモビリティといった革新的な輸送モデルへの投資家の高い関心が継続し、投資額も引き続き最大となりました。2020年下半期と2021年上半期の調達額が大きかったスタートアップ上位10社のうち、8社がモビリティ・輸送分野に属しています。
成長率もモビリティ・輸送が最高でしたが、工業・製造業・資源管理分野(IM&R)と金融サービス分野も僅差で迫っており、両分野とも2019年下半期から2021年上半期までの前年比が260%超となっています。
垂直分類した分野の中で成長率が90%に届かなかったのは唯一建築環境のみで、わずか20%にとどまりました。2つの水平的分類による課題分野の成長率は、温室効果ガスの回収・除去・貯留が前年比27%、気候変動管理と報告が前年比16%でした。
気候テック分野のユニコーンの数は、78社に増加。ユニコーンが最も多かったのはモビリティ・輸送分野(43社)で、次いで食品・農業・土地利用(13社)、工業・製造業・資源管理(10社)、エネルギー(9社)でした。
それでは大きな課題として下記の8種類の項目を見ていきたいと思います。
モビリティ・輸送 エネルギー 食品・農業・土地利用 工業・製造業・資源管理
建築環境 金融サービス 温室効果ガスの回収・除去・貯留 気候変動管理と報告

モビリティ・輸送

輸送機関は、世界中で温室効果ガスの排出量が最も急速に増えている排出源の1つです。排出量は1990年比で71%増加しており、全分野の16.2%を占めています。その排出量を削減する対策として人気が高まっているのが、電気自動車への移行です。また、輸送機関向け合成燃料に使われるグリーン水素の開発も、将来の水素経済を促進する鍵になるとして期待されています。

もしも現状のまま旅客や貨物の輸送が増え続けると、さまざまな削減策を取ったとしても、全てが帳消しになりかねません。輸送機関からの排出量とGDPの成長を明確に切り離すことが必要です。さらに、輸送システムの電化も排出量ゼロ実現のために不可欠な対策の1つです。
私たちが移動したり、何か商品を購入しようとしたときに、どのような移動を伴ったのか?という視点が重要になるということですね。移動時に利用されてるエネルギーは何由来なのか?食材ではフードマイレージという食糧の輸送に伴い排出される二酸化炭素が、地球環境に与える負荷に着目した「重さ×距離」を表したものがありますが、自分や利用するモノがどんな旅をしてたどり着いたか?なんて考えたり、意識をしてみたり、それについて話し合ったりできる環境も大事ではないでしょうか。

エネルギー

エネルギーの製造、輸送、使用によって排出される温室効果ガスは、世界全体の総排出量の約4分の3を占めています。エネルギー部門に直接に分類されるものだけでも総排出量の13.6%となり、エネルギー部門は、気候テックで最大の機会が存在する部門の1つです。温室効果ガスの排出量を減らし、世界がパリ協定の目標達成に向けて歩み続けるためには、低炭素エネルギーを迅速に拡大させることが不可欠です。

学習曲線と規模の経済の効果で、再生可能エネルギーの単位当たりのコストは年々低下し、エネルギー効率は向上し続けています。エネルギー分野全体の投資は他の課題分野に比べて低くなっていますが、これは、風力発電や太陽光発電が成熟度を増して、資金調達の手段をベンチャーキャピタル以外の負債やプロジェクトファイナンスなどに変更していることが影響しているためです。

反対に、核融合産業への投資は世界的に増加しており、2010年以降に設立されたスタートアップ35社が資金を調達しました。
エネルギーは人間活動には無くてはならないものですが、自分の家の電気は?今、自分を照らしている明かりは何の由来なのか?という疑問を持ち調べてみることからはじめるのも楽しそうです。

食品・農業・土地利用

世界で排出される温室効果ガスの20.1%は、食糧システムからのものです。中でも最も多いのが、農業と土地利用活動からの排出です。

消費者ニーズの高まりや報道の影響で、植物由来の代替肉や代替乳製品への投資が増えています。また、それらに続く次世代ソリューションとして、昆虫タンパク質、培養肉、遺伝子編集も期待されています。

食品ロスや食品廃棄物の削減、食品の保存期間を延ばせるサステナブルな包装の開発にも注目する必要があります。食料システムの温室効果ガス排出量の約4分の1を、食品ロスや食品廃棄物が占めていることを考えれば、これは重大な問題です。
ヨーロッパでの意識調査で、オーガニック製品を選ぶ理由の80%が環境問題であり生物多様性の問題に対して貢献したいという思いから消費されています。日本ではまだそのような状況にはなっていません。教育の力の入れようが違いを生んでいますので、学校では教わることが出来ない事は、家や地域で学べ、実践出来る環境をどう整えることが出来るのか?直接口に含み身体を作っていく大事な事でもあります。今後コミュニティなどで活性化していくことが重要ではないでしょうか。

工業・製造業・資源管理

工業と製造業は、世界の温室効果ガス排出量の29.4%を占めています。しかも、削減するには既存の設備を改造したり、更新したり、入れ替えたりしなければならず、関連するサプライチェーンの転換も必要になるため、削減が最も難しい部門の1つです。

温室効果ガスは、製造過程や工業プロセスで使われるエネルギーから排出される他、工業プロセスそのものからも直接発生します(例えば、化学反応によってCO2が発生するなど)。そのため、工業・製造業分野全体の絶対的な排出量を減らすには、より有効な資源の活用や、プロセス効率やエネルギー効率の改善など、幅広い対策を実施する必要があります
私たちに直接関連してきそうな項目は循環・リサイクル系だと思いますが、リサイクルの先までは気にされる事は少ないように思います。日本人は非常に真面目でキチンと分別し回収しているからこそ起こっている問題は焼却炉の燃焼温度が低くなっており、高温を維持するために重油などで対応しているということ。いままではプラスチックが重油の役割を果たしていましたが、それらの影響がどう違っていてどうすべきなのか?このような話し合いも必要になってきます。また、回収された先に途上国へ代金を支払うことで埋め立てをしているケースもあります。キチンと約束を守ってくれればいいのですが、野ざらしのケースもあり、それが風に飛ばされて海へと漂流する。こういった事柄を認識する良いチャンスが本来、ビニール袋の有料化やプラスティック製ストローからの脱却という機会を有効に利用するべきとは思いますが、これらの議論の方向性がずれてしまっているケースも見受けられます。ここでも流れを意識した情報の共有が重要だと認識できます。

建築環境

温室効果ガスの20.7%は、建築・建設分野から排出されています。このうち3分の2近くが建物の運用によって排出されるものであり、その他は内包炭素、すなわち建築資材や建設作業に伴う炭素から排出されるものです。

建築環境分野のカーボンフットプリントを減らすには、建物と建築資材の両方について、効率が高く、スマートで、安価なものを実現しなければなりません。暖房、照明、電気器具などの効率を高める細かい対策も重要な役割を果たすでしょう。

一方で、建築環境は影響を及ぼす範囲が広いため、より中枢的なソリューションも必要です。例えばビル単位での蓄電や蓄熱、イノベーティブな建築方法や革新的な循環、センサーを用いたスマートなビル管理などです。
例えばドイツの戸建て厳しい基準で結露があります。建築物の管理ですが温度条件だけでなく湿度条件の入力が出来るようになっており、結露の発生を事前に予測し防止するようなシステムがあります。湿気による建築物の損傷は年間5,000億円以上にも及ぶとされています。結露が発生する住宅は欠陥住宅となってしまうため、厳しい基準が設けられています。日本の住宅で結露が欠陥住宅となった場合、その被害の規模は想像するだけで怖くなってしまいます。日本では当たり前と思っている事も海外では違う…。環境問題を考える上でのこれからの常識を自分達で更新する必要が「あるのではないでしょうか。

金融サービス

金融機関は最近まで、主として自社事業が直接影響を及ぼす温室効果ガスの排出量のみを公開してきました。そのため、スコープ3の公開が課題として残されています。最大の排出源であるポートフォリオからの排出量が公開されていないケースは少なくありません。出資先からの排出量は、金融機関が直接排出する量の平均700倍と試算されており、現在公開している排出量との間に重大なギャップが存在しています。

金融サービス分野の脱炭素化を進めるには、新旧のテクノロジーを革新的な方法でサービスに応用したり、グリーンな金融商品を新たに開発したり、正確で信頼性の高い情報源からデータを収集するなど、さまざまな方法が有効です。

消費者からも、グリーンな金融商品や投資商品を求める声が高まっているため、新たなプレイヤーが参入して競争が活性化しており、消費者は自身の支出のカーボンフットプリントを追跡したり、ネットゼロに連動した基金に年金を投資したり、自宅のサステナビリティを向上させるために資金を借り入れたりすることが可能になりました。
アメリカでは日本のように終身雇用では無いため、自分で自分を守るという事が染みついています。給与の10%は分散投資に充てているというのが一般的ですが、終身雇用制度つまり新卒一括採用、長期育成観点、メンバーシップ型人事、能力主義の人事評価などを行っている企業ですが、効率化という波はこれらの壁を崩してきています。一気に変化することではありませんが、どう対応していくのか?自分はどうすべきなのか?ということをどう学んでいけるか?対応できる素養を持った教育とはどんなものなのか?その先に金融サービスというものを自分事として理解出来るようにしていきたいですね。

温室効果ガスの回収・除去・貯留

先日公開されたIPCC報告書では、何らかの方法で炭素を回収しなければ気候変動による壊滅的な影響を抑止することはできず、大気中の炭素を除去しなければ1.5℃目標の達成を目指すことは難しいだろうと指摘されています。化石燃料は、入手しやすく、確実性が高く、価格も低いため、当面の間は主なエネルギー生産源として使用され続けると考えられます。

エネルギーシステムや工業システムの転換を進め、温室効果ガスの排出量を抑制・削減するには、回収・除去・貯留が重要な役割を果たすことになります。今後も世界の人々が化石燃料を主要エネルギー源として使い続けるならば、早急に炭素隔離技術を開発して広く普及させる必要があります。
現在、Kabbaraではこの分野に特化して活動しています。特に土壌にCO2を回収・貯留するという技術の促進を進めています。微生物活性がうまく機能することで有機物が分解される時に発生する二酸化炭素を放出することなく土中に蓄積させることが可能になってきました。土壌は地球上で海洋に次いで2番目に大きな炭素貯留庫と言われています。ここにチャレンジするということは効果的に温暖化の防止に貢献出来ると確信しています。

気候変動管理と報告

この課題分野は、昨年版の「気候・地球に関するデータの生成」を今年から名称変更したものです。変更の理由はこの分野を取り巻く情勢の変化を反映するためで、さまざまなステークホルダー(民間企業、投資家、国・地方・地域レベルの政府など)がネットゼロへの取り組みを策定・実行する中、それに役立つ事業を行う新しいスタートアップ企業が登場しています。

気象観測データや地球観測データの収集に衛星やマイクロセンサーが活用されるようになり、世界の脱炭素化、一層の環境保護、より多くの持続可能な目標の達成に必要なデータの提供が始まりました。この1年半の間に各国の政府、投資家、企業がネットゼロ宣言を相次いで公表したことを背景に、こういったデータを利用したベースライン排出量の設定や排出量削減目標達成に向けた活動の優先順位づけを行うソフトウェアソリューションに関する事業の立ち上げが進んでいます。
出所:PwC「2021年版気候テックの現状」全文PDF
本年版の「気候テックの現状」では、新しい分析を行い、技術の成熟度、セクターのティッピングポイントの近さ、削減可能な排出量、投資額といった項目の関連性が調査・報告されています。
削減可能な排出量が多い上位5技術に将来見込まれる2050年までの削減量は、合計で全体の80%を超えますが、それらが2013年から2021年上半期までに調達した資金は全体の25%にとどまっているということです。
今回、各グラフを確認しますと、急激に増大していますが、それでも25%であるということになります。
更なる投資や研究・開発が進んでいかないといけないということですし、成長率が大変高い分野であると思います。 このような新しい時代にいかに順応し、おいていかれないようにするか?をもう少し真剣に考えないといけないのではなか?とひしひしと感じてしまいました。

まとめ

ビジネスモデルと気候テックの両面で実用化が見通せる分野に、大規模な投資が行われており、モビリティ・輸送を筆頭に一部のテクノロジーが盛り上がりを見せ、気候変動の抑制に期待される貢献度以上に多額の資金を呼び込んでいます。
温暖化対策に有用な技術である有効性を証明し、広く普及していくということがとても重要であるということが理解できました。
そのためには、ビジネス特許、ライセンス化していくことで、スピーディーな展開が可能で余計は時間や費用を抑えられることにもなります。業務提携などを盛んにしていくことで大きなチャンスに繋がるのではないでしょうか。
最近では技術やライセンス自体に投資するということも多くなってきており、株式の管理方法にも変化が出てきています。 これからの事に対して投資を行うというのはリスクもありますが、技術がどう魅力があるのか?その先の発展や拡大するイメージや方法論はどうか?など、近未来をシミュレーションするような複雑な工程をまとめられる高度なスキルも必要になってきます。
ベンチャーキャピタルのチャレンジ精神はこれからが本番ということかもしれません。将来のブレイクスルーを可能にするには長期的に同じ目標を持った組織体が連動していかないと2050年の目標達成は非常に厳しいため、同じ価値をどう共有していくか?というのもポイントですね。
共有される同じ価値観、目標として一つの指針となるのが「SBT認定」という評価があります。科学的根拠に基づいた明確な目標設定をするため、やみくもに環境問題に取り組むよりも効果的と言われています。
SBT認定に関してはこちらの記事にてメリットや解説がありますので、ご興味があるかたは是非確認して見て下さい。
※「SBT認定を取得するとどんなメリットがあるの?」
地球環境の悪化を防げるよう、企業だけでなく私たち個人もできることから始めることも重要です。
でも行動をするなら、効率的にしたいですよね。
「地球温暖化、本当に効果がある100のアクションとはでも何ができるのか?のヒントがありますので、確認して見て下さい。
今回の情報を通じて皆様の未来を少しでも照らすことへ貢献出来たら幸いです。
時代が要請するカーボンニュートラル社会の実現へ、プロジェクト「Hundred million」PROJECT2030」にて未来へ良いバトンを渡すべく、仲間を随時募集しております!
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一緒に活動したい!もっと情報を知りたい!という仲間も随時募集中です!
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