こんにちは、佐藤です。
政府は6月7日、今年の夏と冬は電力需給が極めて厳しい状況にあるとして、企業や家庭に節電の呼び掛けを発表しました。数値目標のない節電協力要請は2015年以来7年ぶりとのこと。
これから企業や家庭がこのような負担を課せられることが多くなってしまうのでしょうか。
節電という行動は最終的な対処方法で、根本的な解決のための行動ではありません。
節電という行動は最終的な対処方法で、根本的な解決のための行動ではありません。
もし、私たちの行動が地球温暖化現象を緩和し解決出来るとしたら？
実は私たちの生活で環境を変えて行くことができるといわれています。その行動を示してくれているのが、「DRAWDOWN ドローダウン― 地球温暖化を逆転させる100の方法」です。
「DRAWDOWN ドローダウン― 地球温暖化を逆転させる100の方法」は世界をリードする科学者と政策立案者の綿密な調査に基づく、地球温暖化を逆転させる最も確実な100の解決策として発売された書籍です。地球温暖化を「逆転」させる具体的な方法を示した、世界が注目する唯一の書として世界13の言語に翻訳されており、NEWYORK TIMESベストセラーにもなりました。日本語翻訳版は2020年12月に発売されています。
著者 ポール・ホーケン著 江守 正多監訳 東出 顕子訳
■著者紹介
ポール・ホーケン（Pawl Hawken）
アメリカの環境保護活動家、起業家、作家、活動家。
複数の環境ビジネスを立ち上げ、自然資本研究所（NCI）を設立し、生活システム、経済開発、産業生態学、環境政策に関する執筆や提言を積極的に行なってきた。
また、社会的責任ある企業を紹介するテレビ番組の制作とホストを務め、115か国、1億人以上に放送された。
2014年、地球温暖化を逆転させる方法を調査する非営利団体Project Drawdownを設立。
主な著書に『ネクスト・エコノミー―情報経済の時代』（TBSブリタニカ）、『ビジネスを育てる』『祝福を受けた不安―サステナビリティ革命の可能性』（バジリコ）、『自然資本の経済―「成長の限界」を突破する新産業革命』（日本経済新聞出版）がある。
ポール・ホーケン（Pawl Hawken）
アメリカの環境保護活動家、起業家、作家、活動家。
複数の環境ビジネスを立ち上げ、自然資本研究所（NCI）を設立し、生活システム、経済開発、産業生態学、環境政策に関する執筆や提言を積極的に行なってきた。
また、社会的責任ある企業を紹介するテレビ番組の制作とホストを務め、115か国、1億人以上に放送された。
2014年、地球温暖化を逆転させる方法を調査する非営利団体Project Drawdownを設立。
主な著書に『ネクスト・エコノミー―情報経済の時代』（TBSブリタニカ）、『ビジネスを育てる』『祝福を受けた不安―サステナビリティ革命の可能性』（バジリコ）、『自然資本の経済―「成長の限界」を突破する新産業革命』（日本経済新聞出版）がある。
「地球温暖化を食い止め、逆転するために、私たちは何をするべきか、わかっているのですか？」
米国の環境活動家で起業家のポール・ホーケンが知りたかったのは、すぐにでも実行に移せる最も効果的な解決策、それが普及した場合のインパクトでした。その解決策の実行に必要な費用も知りたいと思いました。
返ってきたのは「そんなリストは存在しない」という答えばかりでした。
同時に、「あったらすばらしいチェックリストになるだろう」と異口同音に言われました。「そのリストを作成するのは自分の専門外だけど」という付け足しはありましたが。
それから時が過ぎ、私はたずねるのをやめにしました。
米国の環境活動家で起業家のポール・ホーケンが知りたかったのは、すぐにでも実行に移せる最も効果的な解決策、それが普及した場合のインパクトでした。その解決策の実行に必要な費用も知りたいと思いました。
返ってきたのは「そんなリストは存在しない」という答えばかりでした。
同時に、「あったらすばらしいチェックリストになるだろう」と異口同音に言われました。「そのリストを作成するのは自分の専門外だけど」という付け足しはありましたが。
それから時が過ぎ、私はたずねるのをやめにしました。
時が流れ、危機感が高くなり、「もうだめかもしれない」といった声などがささやかれ始めました。
本当にゲームオーバーなのでしょうか？
本当にゲームオーバーなのでしょうか？
プロジェクトドローダウンとは
DRAWDOWN プロジェクト・ドローダウン
目標
100の確実な解決策をリスト化
2020〜2050年の30年間でどの程度達成出来そうかはっきりさせる
目標
100の確実な解決策をリスト化
2020〜2050年の30年間でどの程度達成出来そうかはっきりさせる
方法
・22カ国から70名の研究者が参加
・120名のアドバイザーが再評価し、確認する
・3段階プロセス
１）経済および気象データなどの専門的なレポートの検証
２）データの正確さの確認
３）解決策の効果を複合的かつ重複を避けるようモデル化
・4つの項目：ランキング・削減量・正味コスト・節約額
・22カ国から70名の研究者が参加
・120名のアドバイザーが再評価し、確認する
・3段階プロセス
１）経済および気象データなどの専門的なレポートの検証
２）データの正確さの確認
３）解決策の効果を複合的かつ重複を避けるようモデル化
・4つの項目：ランキング・削減量・正味コスト・節約額
3つのシナリオ
01 実現性の高いシナリオ ： 保守的データ、予測を使用
02 ドローダウン・シナリオ ： 実現性の高いシナリオの二酸化炭素関連データ、経済的効果を楽観サイドに変更
03 最大限シナリオ ： 2050年には全エネルギーがクリーンな再生エネルギーになっていると想定
7つのカテゴリ
シミュレーション結果として
「ドローダウン・シナリオ」による二酸化炭素の削減量は1,442ギガトンで、2050年の大気中のCO2量が0.59ギガトン削減できるというシミュレーション結果になり、地球温暖化逆転の可能性が出てきます。
※「二酸化炭素」という用語は、二酸化炭素だけでなく、地球温暖化係数(GWP)に基づいて二酸化炭素に換算した温室効果ガス全般を指す。
逆転の可能性を実現していく方法のランキング
100のノウハウと実践がランキング形式で400P以上にわたり紹介されています。今回はドローダウン・ジャパン・コンソーシアムから上位15位までをご紹介したいと思います。
ここでは、分野ごとにまとめて紹介していきます。
分野 「資材」
01：冷媒
分野：「資材」の冷媒がランキング1位となっています。これを見たとき「なぜ？」と疑問になりました。
恥ずかしながら、ここまでの影響のモノがエネルギ−関連より上にくるとは思ってもいませんでした。
01：冷媒
分野：「資材」の冷媒がランキング1位となっています。これを見たとき「なぜ？」と疑問になりました。
恥ずかしながら、ここまでの影響のモノがエネルギ−関連より上にくるとは思ってもいませんでした。
冷媒は以前はフロンガスが利用されていましたが、オゾン層を破壊するということから、全世界で規制されました。その代わりに開発された「代替フロン」（ハイドロフルオロカーボン［HFC］等）には、二酸化炭素の1000～9000倍の温室効果があることが後にわかったそうです。モントリオール議定書の「キガリ改正」（2016年）によりHFCを段階的に廃止していくことになったのですが、すでに製品中にあるHFCを大気中に放出することなく、適切に処理しなければならないとのこと。
分野 「女性と女児」
実は、6位と7位の「女性と女児」という分野「女児の育児機会」「家族計画」の合計をすると、ランキングは1位になります。
温暖化対策の行動とはとても身近にあるという事を示してくれています。
実は、6位と7位の「女性と女児」という分野「女児の育児機会」「家族計画」の合計をすると、ランキングは1位になります。
温暖化対策の行動とはとても身近にあるという事を示してくれています。
WHOの報告によれば、2019年に世界の妊娠可能な女性19億人（15～49歳）のうち、11億人が家族計画の必要性がありますが、そのうち2億7000万人は避妊をしていないとのことです。環境への影響を増減させる要因は何かを表す「IPAT」の式というものがあるのですが、
Impact（インパクト）＝Population（人口）×Affluence（豊かさ）×Technology（技術）
人口が増えれば増えるほど環境への影響が増します。逆に、女性の健康や教育機会を確保しながらその家族に最適な子どもの数になれば、環境への影響も減らせるわけです。
地球温暖化の問題を解決するには、あらゆる角度から考え直す必要があることがよくわかります。
地球温暖化を逆転させる「ドローダウン」
地球温暖化を逆転させる「ドローダウン」
日本という国から一体どんな協力が出来るのか？
例えば、女性 選択できる世界を JOICFP（ジョイセフ）では家族計画支援プロジェクトを行っています。各国の各地域でどんなプロジェクトがあるのか？を知ってみるのもいいかもしれません。
例えば、女性 選択できる世界を JOICFP（ジョイセフ）では家族計画支援プロジェクトを行っています。各国の各地域でどんなプロジェクトがあるのか？を知ってみるのもいいかもしれません。
分野 「エネルギー」
02:陸上風力発電、08:大規模太陽光発電、10:屋上太陽光発電
こちらはイメージ通りなのですが、03:に食料廃棄（フードロス）の削減ができているという事実は結構驚きでしたが、日本での食品ロスは農林水産省及び環境省「令和2年度推計」では522万トンとなっており、これは世界中で飢餓に苦しむ人々に向けた食糧支援量(2020年で年間約420万トン)の1.2倍相当になるそうです。
02:陸上風力発電、08:大規模太陽光発電、10:屋上太陽光発電
こちらはイメージ通りなのですが、03:に食料廃棄（フードロス）の削減ができているという事実は結構驚きでしたが、日本での食品ロスは農林水産省及び環境省「令和2年度推計」では522万トンとなっており、これは世界中で飢餓に苦しむ人々に向けた食糧支援量(2020年で年間約420万トン)の1.2倍相当になるそうです。
私も小さい頃、カンボジアの子供達は食べたくとも食べられないんだから残さず食べなさいと母から言われた記憶がよみがえってきました…
緑でマーカーした部分は、「土地利用」と「食」の分野で、CO2削減（GT）合計は334.64となりその影響度の大きさが分かります。植物は土壌の栄養を吸収して育ち、収穫されて人や動物の栄養になるという循環になっています。
良い土壌になれば良い樹木や食材になり人や動物への好循環が生まれます。
循環という大きな流れを意識して行動するだけでも効果的な温暖化対策を取ることが可能になります。
土壌再生というチャレンジは地球を救いながら、人にも多大な良い影響を与えることができるということを改めて実感できる内容でした。
時代が要請するカーボンニュートラル社会の実現へ
プロジェクト「Hundred million」PROJECT2030
プロジェクト「Hundred million」PROJECT2030
一緒に活動したい！もっと情報を知りたい！という仲間も随時募集中です！
アンケート及び、hmp2030メンバーの参加もお待ちしております。
まだまだ、これから研究開発が必要な部分も多いですが、DeFi、メタバース、NFT、web3、地球環境再生、土壌改良、温室効果ガス吸収、不耕起栽培、小規模農家改革、カーボンクレジット創出活動などに少しでも興味を持たれましたら、これら実現のためみなさまの活動への参加お待ちしています。
また、ご質問やご意見随時承っております。
下記の【お問い合わせ】よりお願い致します。
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