こんにちは、佐藤です。
今回は『2050年の予想と日本が進むべき道、GDP予測からみた世界の方向性と日本が取り残されない為のヒント』という内容です。
日本や世界の未来って実際どうなっていくんだろうか…
日本の未来を語る上でよく言われるのは「少子高齢化が進む」ですが、これは現実としてそうなっていくことを前提として、考えていかなくてはならないことですよね。
未来ってどのくらい先が未来って感じでしょうか。
2050年
こう言われると結構先のような気がします。
でも、あと30年もないんですよね。
このまま失われし40年、50年と永遠と失われしが続いていくことになるのでしょうか。
このまま失われし40年、50年と永遠と失われしが続いていくことになるのでしょうか。
今回は世界の未来と日本の未来から脱却していくヒントを見つけていきたいと思います。
疑問、日本が成長していない理由とは？
そもそも経済成長とは何なのでしょうか。
定義上は「GDPの増加」のことです。GDPとは国内総生産（Gross Domestic Product）のことで、一定期間に生み出された付加価値（売上高から仕入れ値を差し引いたもの）の合計になります。簡単な言い方をすると、「企業の利益と労働者の所得の合計」です。要は、国内の儲けの総額です。
定義上は「GDPの増加」のことです。GDPとは国内総生産（Gross Domestic Product）のことで、一定期間に生み出された付加価値（売上高から仕入れ値を差し引いたもの）の合計になります。簡単な言い方をすると、「企業の利益と労働者の所得の合計」です。要は、国内の儲けの総額です。
日本を企業と見立て、利益が上がっている状態ということですね。利益が出ないと会社が潰れてしまいますし、利益の伸びしろがないと投資もされにくくなります。日本が現在、GDPで世界3位ですが、単に人口が多いからキープ出来ていることを考えると、人口が減少しつづけると必然的にGDPも減少してしまうということですね。
日本の労働生産性は2020年では38ヶ国中、23位です。1970年や1980年といった時代でも20位ですので、元々労働生産性はあまり高くないんですね。
人口と生産性を掛け合わせた結果、GDPは上位にいるということですね。
しかし、人口は突然増えることはありません。あるとすれば外国人の増加ですが、2019年には過去最高の住民登記になったようですが、2020年以降はコロナの影響もあり減少気味に。
また、日本の物価の安さは外国から日本へ来る最大の魅力となる稼げる環境も失っている。わざわざ難しい言語をおぼえてまで、日本に来る理由はなさそうです。
逆に観光客は増加が見込めそうですが、物価が安い日本最高！というのもなんだか気持ちのいいものでもないような気もします。
人口が増えないならば、生産性を上げるしかないように思います。現在、生産性1位のアイルランドは1990年代以降、法人税率を低くすることで、GoogleやAppleなどのグローバル企業を多数呼び込むなど急激な成長を果たしました。
アイルランドは分母ではなく分子を拡大させることに成功したといえます。
日本は労働力という分母は大きいですが、年間労働時間の長さが労働生産性を下げているとも言われています。
会社単位でみると長く働くことは一見良いことに見えたとしても、日本全体のランキングを下げている事にもなってしまっています。
良いことをしているつもりが、知らないうちに日本の労働生産性順位の足を引っ張っていることになっているとは少し残念なことですよね。
でも、なかなか、自分の労働時間が労働生産性につながっているとは思いませんよね。
日本と似ているとよく比較されるドイツは労働生産性は12位です。
平均年間労働時間は1,363時間ですが、日本は1,680時間と300時間以上上回ってしまっています。
休日を110日とした場合、365-110=255日。300時間を255日で割ると、約1.17時間です。約1時間くらい労働時間を短縮するくらい出来なくもなさそうに感じますが、国民全体が意識できていないからこそ出来ていない現状なのだと思います。
とはいえ、日本がアイルランドと同じ政策を取ることは難しいかもしれません。
短時間で業務をこなす意識改革と生産性向上のためのICT「Information and Communication Technology（情報通信技術）」関連での組織改革やスキル向上のため、国による補助や研究の後押しが無いとさらに取り残されていくのではないでしょうか。
アメリカは、欧州など他の地域に比べて、ICT関連の投資額が高いだけでなく、その技術を使いこなすための情報環境や人材育成など、無形資産にも積極的な投資を行っています。
その結果が、株価指数にも現れています。
・アメリカの経済成長はトップ企業が牽引していた。
黒いラインーが日本の東証株価指数 TOPIX。
青いラインーはS&P500（スタンダード・アンド・プアーズ500種指数）といわれる、S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスが算出しているアメリカの代表的な株価指数です。
赤いラインーは青のS&P500から米国株時価総額ランキングトップ5の「グーグル（アルファベット）」「アップル」「フェイスブック」「アマゾン」「マイクロソフト」の5社を控除した指数でS&P495です。
アメリカの経済成長の吸引力はトップ5社が担っていることがわかります。
そして全体の22％をその5社が占めています。最近はTeslaとNvidiaも頭角を現してきています。この2社を加えると全体の1/4、25％となります。逆にいえば、トップ7社を抜いたら、ほぼ日本と同じでここ10年パフォーマンスは変わっていない事になります。
・日本の停滞はトップ企業を生み出せない仕組みになっている。
日本との違いはこのトップ企業が存在しているか、していないか？の違いともいえます。
では、日本はなぜこうなってしまったのか？また、アメリカはなぜそれができたのでしょうか。
・トップ企業のほとんどはユダヤ系。
アメリカの急成長躍進の原動力、トップ企業のほとんどがユダヤ系といわれています。
世界における時価総額トップ5 (2019年8月末時点) の企業は以下の通りとなっているが、この中でユダヤ人創業企業はAlphabet（Google親会社）とFacebookの2社。加えて、Microsoftの前CEOであるスティーブ・バルマー氏は創業初期からビジネスサイドの責任者として活躍し、現在も同社の筆頭株主となっている。
また、Apple現会長のアーサー・D・レビンソン氏は、2000年から同社の取締役を務め、現在も経営に携わっていることから、GAFAMの5社中4社の創業および成長にユダヤ人が深く関わっていると言って差し支えないだろう。
Forbesの長者番付「THE RICHEST PEOPLE IN THE WORLD 2019」では、トップ10にOracle創業者のラリー・エリソン氏、Facebook創業者のマーク・ザッカーバーグ氏、Bloomberg創業者のマイケル・ブルームバーグ氏、Google創業者のラリー・ペイジ氏と、テクノロジー企業の創業者が名を連ね、トップ20の30%、トップ50の20%、トップ200の19％がユダヤ人という結果になっている。
ちなみに、全世界のユダヤ人人口は世界人口の0.2%に満たず、米国への資本の偏りなどを差し引いても高い割合を示していると解釈できる。
こんなにも世界を牽引しているユダヤ系躍進には優秀な人材の引き抜きや融資・投資が行われ一緒に拡大していくという構図、仕組みが出来上がっているということでしょうか。
なぜ、ユダヤ系の人々は優秀なのか？
世界に1400万人ほどしかいないにもかかわらず、アインシュタインのような天才や、スターバックス、グーグル、フェイスブックの創業者を輩出、さらにはノーベル賞受賞者の約22％を占めてきたユダヤ人。迫害がくりかえされる中、彼らはどこへ行っても決して盗まれることのない「頭脳」を大切に育ててきたといわれています。
国際教養大学のアンドリュー・J・サター特任教授は、ユダヤ人の多くの家庭には、リビングなど家族が集まる場所に本棚があるといっています。上のほうには大人の本、下のほうには百科事典や図鑑、辞書など、子どもが自分で調べられる本を置いておき、わからないことがあれば一緒に調べるのだそうです。
・ユダヤ系の成功の鍵は読書にあり。
「ユダヤ式「天才」教育のレシピ」 という書籍、7つのレシピでは学ぶことは楽しいことが大事であるといっています。
-
7つのレシピ（詳細は是非書籍にて確認してみて下さい）
- 本をあげる、本でいっぱいの本棚
- 子どもを観察する。決めつけ、押し付けはNG。興味を持ったら、それに関する本を与えたり、関連する場所に行くなど。
- 見せる、体験させる、感動させる。情報をたくさん与えて、選択肢を増やしてあげる。
- のびのび優秀に育てる３つの言葉。「どう思う？」「よく思いついたね！」「いっしょに答えを探そう」
- 言葉と態度で「信じてるよ」を示す。他の子と比較するから信頼できない。比較をやめよう。
- 親がボスであること忘れずに。叱るときもまず説明して、何が正しくて、正しくないのか教える。
- 時期が来たら親離れさせる。
・読書の習慣は子供に大きな力を与える。
想像力や創造力の基盤と読解力や語彙力が高まることで、理解力も増える。この繰り返しが継続することで、思いやりも育まれるといいます。
厚生労働省が小学2年生とその親を対象にした調査によると、子どもが1ヵ月に読む本の冊数は、両親が読む本の冊数にほぼ比例しているそうです。
日本人と何か違うのでしょうか。
・日本の底力を上げるため読書量を増やし想像力や創造力、読解力、語彙力、理解力の強化を。
平成31年に 文化庁が「日本人の国語に関する意識や理解の現状について調査し、国語施策の立案に資するとともに、国民の国語に関する興味・関心を喚起する。」という調査を行いました。
対象は全国16歳以上の男女 学生を含む
調査対象総数3,590人 有効回収数（率）1,960人（54.6%）
対象は全国16歳以上の男女 学生を含む
調査対象総数3,590人 有効回収数（率）1,960人（54.6%）
これによると、読まない47％と1.2冊の積極的に読書をしない37％を合計すると、84%、8割を超えてしまっています。
ちなみにドイツのドイツ読書財団が14歳以上のドイツ語話者2,552名を対象に調査した結果、毎日読書すると回答した人は38％とのこと。毎日本を読む習慣があるのかもしれないですね。
ドイツは古くから移民を受け入れてきており、移民のドイツ語の向上に力を入れたり、面白いのは青少年審査員賞（ドイツ青少年文学賞）というもので、50年以上の歴史があり文字どおり子どもたちが審査員となって前年に出版されたドイツ語圏の作品の中から最大6冊を選び、ノミネート。最終的に選ばれた1冊は、フランクフルトブックフェアで表彰され、同世代の選んだ本に賞を与えることでより多くの関心を集め、読書推進につなげようという試みなど、法律に定めはないものの、読書量を増やそうとする活動を行っている。
日本とは読書という行為の意味合いや必要性といった感覚の違いが現れているのかもしれません。
それでも、日本人の読書量が低いと感じるのは私だけではないのではないでしょうか。
成長する企業の要因は読書であり、適格な情報と可能とするネットワークによる互いに成長し合える相乗効果をしっかりと把握し実行できる環境が必要という事でしょうか。
日本の成長と綿密につながるであろう読書から始まる習慣はもっと強化して行きたいところです。
・この先の波にうまく乗ること。G7からE7へ影響力が移行するタイミングを逃さない
そして、失われし50年と言われないためにも今から変えて行けるところは変えて行く必要があります。
すでに成功している企業を輩出した習慣は是非取り入れていきたいですね。
2050年のGDP予測からみた世界の方向性と日本の立ち回り
世界で予測されている未来のGDP予測のまとめ
日本はこのままでは3位から転落することは間違いなさそうな感じです。
インドはもちろん、インドネシア、ナイジェリア、フィリピンなどこれからが期待される国やそれに付随してくるであろう国と上手くつながっていく必要がありそうです。
世界経済を牽引してきたG7は力が弱くなり、これからはE7がその座に付いていくとPwCのレポートでは触れています。
世界経済は2050年までに年平均の成長率は26％と予想されています。
この成長は主に新興市場や発展途上国が牽引していくと考えられています。
今後34年間で、ブラジル、中国、インド、インドネシア、メキシコ、ロシア、トルコのE7諸国は年平均約3.5%の経済成長を遂げるのに対し、
カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、英国、米国のG7先進諸国はわずか1.6%にとどまると予想されています。
今後34年間で、ブラジル、中国、インド、インドネシア、メキシコ、ロシア、トルコのE7諸国は年平均約3.5%の経済成長を遂げるのに対し、
カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、英国、米国のG7先進諸国はわずか1.6%にとどまると予想されています。
世界経済のパワーは、欧州を中心とする既存の先進国から、アジアをはじめとする新興国へとシフトしていくことが予想されています。図1に示すように、2050年にはE7が世界のGDPのほぼ50%を占めるようになり、 G7のシェアは20%強に低下します。
G7 カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、英国、米国
E7 中国、インド、ブラジル、ロシア、インドネシア、メキシコ、トルコ
E7 中国、インド、ブラジル、ロシア、インドネシア、メキシコ、トルコ
G7が主導権を握れなくなるという現実をしっかりと認識する必要があります。
エネルギー問題、通貨の覇権争い、ドルを中心とした第二次大戦後に米国を中心に作られた、為替相場安定のメカニズム「ブレトンウッズ体制」が揺さぶられます。
事実、ロシアは「SWIFT」国際的な銀行決済網から排除されましたが、中国とロシアは独自決済網の相互接続を協議しています。インドも親ロシアを堅持している現状は既にドルを使用せず、自国通貨だけでインド、ロシアの貿易は完結し、ここに中国が参加していくというシナリオを想定しなくてはなりません。中国はもとより通貨覇権のドル一極集中への挑戦として人民元をドル、ユーロ、円、ポンドに次ぐ国際通貨とすることを通貨戦略としています。
サウジアラビアは米国への不満を募らせていたこともあり、巨額な原油の決済を人民元建てとする構想もあがっています。既に2020年には英BPは上海先物取引所で中東産原油の引き渡しの事例もあります。
粛々とE7はG7を超えようと周到に準備し進めていることがわかります。
E7を意識しつつ、発展途上国と手を取り合いつつ環境負荷をかけないソリューションで一緒に成長するような仕組み、つまりドーナツ経済学（Doughnut Economy）であり、ゼブラ企業（Zebra Unite）、それを実現するコミュニティー形成が重要です。
・途上国の発展する勢いを環境配慮等のの技術で支えて共に発展せよ
成長（Growth）ではなく繁栄（Thrive）を目指す
環境再生的（リジェネラティブ）で、分配的（ディストリビューティブ）なもの。
-
未来の経済モデル
- 誰もが知識を持つ分散型社会
- 再生可能エネルギー
- デジタルプラットフォーム
- オープンソースのP2P知識コモンズ
- 3Dプリンター
- ソーシャルアクションを行う企業
- AIやブロックチェーン、IoTなどのテクノロジーによる医療・教育アクセス向上
引用：「ドーナツ経済学が世界を救う
やはり、キーワードは環境配慮となってくるのではないでしょうか。
途上国が発展に必要なのはエネルギーや工業化など環境負荷が高いため、いかに負荷をかけずに発展していけるか？も鍵となっていきます。
・環境の影響は地域によって異なる。見極めが大事。
兆しとして
最近ではドイツが水素エネルギー分野の連携を加速しています。ロシアから石油、天然ガスなどの輸入の代替が目的ではあると思われますが、水素によるクリーンな発電が進めば、産業発展に大きく貢献するものだと思います。
2022年4月28日 「水素技術、日独で交換を」 ドイツ首相、都内で講演
来日したドイツのショルツ首相は28日、都内での講演で「水素は将来、ガスに代わるものだ」と述べ「日独が技術面で交換していくことで繁栄につながる」と連携を呼びかけた。脱炭素社会の実現に向けて国際的な連携の枠組みが必要だと指摘し、日本の参画にも期待を示した。
来日したドイツのショルツ首相は28日、都内での講演で「水素は将来、ガスに代わるものだ」と述べ「日独が技術面で交換していくことで繁栄につながる」と連携を呼びかけた。脱炭素社会の実現に向けて国際的な連携の枠組みが必要だと指摘し、日本の参画にも期待を示した。
在日ドイツ商工会議所のイベントで基調講演した。ショルツ氏は「（脱炭素に向け）製造業の生産プロセスで発電に使う石炭や天然ガスを水素に置き換えていく必要がある」と述べた。水素を活用するうえで、新たな輸送の方法も必要になると語った。
このように、日本は水素の技術力をもっと開発研究しアピールしていければエネルギー分野でも明るい未来をいまから準備していくことが可能です。
さらなる未来、2100年には気候変動の影響によってGDPが21％減少する可能性があると言われています。
気候変動は、多くの国の人々の生活に深刻な影響を与え、中には壊滅的な影響を被る国もあり、全体として、2100年までに気温が3℃上昇すると、2100年の世界のGDPは21％減少する可能性があることがわかりました。
気候変動によるGDP減少は世界的な課題となっていくでしょう。
上記の色分けでも分かるように、地球がいくつかの気候帯に分かれていることを理解すれば、世界のすべての地域が同じように温暖化を経験するわけではないことがわかります。
より赤いところは影響が強く、青いところは影響が少ない。地球の気候は常に変化しています。過去40〜50年の気候変化のスピードは、過去2万年間で前例がないといわれています。
問題は、この急激で一方向の変化が 、地球の自然生態系が適応できる速度よりも速く起こっていることなのです。
地球が温暖化し続けるにつれ、気候帯は極域に移動し、熱帯砂漠の限界を示す温帯と熱帯の境界は、10年間で約30マイルの速度で進んでいるといいます。
出典：http://koeppen-geiger.vu-wien.ac.at/
出典：http://koeppen-geiger.vu-wien.ac.at/
気候変動対策は基盤となる大地の再生と強化によって希望を未来につないでいくことができます。
-
まとめ 日本が取り残されないヒント
- アメリカの経済成長はトップ企業が牽引していた。
- 日本の停滞はトップ企業を生み出せない仕組みになっている。
- トップ企業のほとんどはユダヤ系。
- ユダヤ系の成功の鍵は読書にあり。
- 日本の底力を上げるため読書量を増やし想像力や創造力、読解力、語彙力、理解力の強化を。
- この先の波にうまく乗ること。G7からE7へ影響力が移行するタイミングを逃さない
- 途上国の発展する勢いを環境配慮等の技術で支えて共に発展せよ
- 環境の影響は地域によって異なる。見極めが大事。
よりよい未来を継続していくためには、環境に合わせた変革が必要です。大きな流れをイメージしながら情報を集め皆で意見を交わし合う。地球にとって、人類にとって今何が必要な事なのか。
今回の内容が日本から良い影響の波を発生していく変化のヒントになることができたなら幸いです。
そしてKabbaraの事業はその良い影響の発信源となり得るソリューションがあります。
地球の基盤となる大地の強化再生は地球のシステムを正常化へ導きます。この基盤を強くしなやかにする技術やソリューションがあります。
国境を超え互いに手を取り合って解決していける世界へ。
最新情報の更新、お届け出来ること楽しみにしています。ご期待下さい。
みなさまのご意見、ご指摘が未来を構築していく糧となっていきます。
時代が要請するカーボンニュートラル社会の実現へ
プロジェクト「Hundred million」PROJECT2030
一緒に活動したい！もっと情報を知りたい！という仲間も随時募集中です！
アンケート及び、hmp2030メンバーの参加をお待ちしております。
まだまだ、これから研究開発が必要な部分も多いですが、DeFi、メタバース、NFT、web3、地球環境再生、土壌改良、温室効果ガス吸収、不耕起栽培、小規模農家改革、カーボンクレジット創出活動などに少しでも興味を持たれましたら、これら実現のためみなさまの活動への参加お待ちしています。
また、ご質問やご意見随時承っております。
下記の【お問い合わせ】よりお願い致します。
下記の【お問い合わせ】よりお願い致します。
